講談社等がブックオフの株を取得

講談社、集英社、小学館の出版大手３社と、大日本印刷が、新古書店・ブックオフの株式の２８％を取得し、筆頭株主になったそうだ。

もう、忘れられているが、２００５年頃、「本や雑誌が売れない原因は、新古書店と公共図書館だ」として、マスコミを上げての大騒ぎになったことがある。
特に、朝日新聞と文芸春秋が大騒ぎした。
林望は、文芸春秋に『図書館は無料貸本屋か』と書き、楡周平も『図書館栄えて物書き滅ぶ』を書いた。「本当に、こんなことを信じているのかね」と言うのが正直な感想だった。

だが、現在、本や雑誌が売れない理由を新古書店や図書館のせいにする者などいるだろうか。
本や雑誌が売れないのではなく、むしろバブル期に異常に売れすぎたのである。

本と雑誌が、新聞と並び再販制に指定されていることが本当は最大の問題であり、この問題の解決なくして、出版流通の改革もない。
ブックオフと協力する、と言うのは再販制への一種の改革とも言えないこともないかもしれない。
つまり、いずれは新刊本もブツクオフの店舗で自由に販売することになるのかもしれない。
勿論、それは市場経済から見て良いことなのだ。
たしかに、時代は急速に変化しつつあるようだ。